企業メンタルご担当者様向け情報「既存のメンタル対策に疑問を持つ医療人が増えてきています」
弊社の顧問である、筑波大学名誉教授・宗像恒次博士が運営している学会では、弊社がメンタル不調者に行っている、脳科学心理セラピーを実践できる人を育成しています。
一般にはほとんど知られていませんので少し概要をご紹介すると、会員は約１５００人くらいいて、その９５％は医師、歯科医師、保健師、薬剤師、看護師、などの医療人です。
私は思うのですが、こんなに医療人に学ばれている心理療法も珍しいのではないかと思います。ここで学んでいる医療人達は、既存のメンタル対策の限界を感じてきている人たちだ、と言うことです。
医師は約１００人が宗像博士の指導の下、学んでいます。
こうした流れはいろいろなところで広がっていると最近感じています。先日、一般社団法人「自然治癒力学校」と言うことろが主催するセミナーに参加したのですが、ここは私達とは違ったアプローチの心理療法を行っているところで約２００人くらいが参加していました。
びっくりしたのは、８０％以上が医療人だったということです。そしてさらにびっくりしたのは、「自分はうつだったのだけれど、この手法で解決しました」という医師がたくさんいた、ということです。
何が言いたいのかと言うと、今、ストレスチェックが義務化され、高ストレス者は自分から手を挙げれば医師の面談を受けられるという仕組みになっていますが、既存のメンタル対策、つまり薬や病院型リワーク、傾聴カウンセリングを主流とする現在の方法では、限界を感じ始めている医療人がたくさん出始めている、という流れになっているということです。
若い医師たちにこの傾向は顕著のように思います。私と同じ心理療法を学んでいる医師たちも、４０代までの若い医師が多いです。
当然、医療人がこのようになってきているのは、患者側の意識の変化を察知していると言うことも大きいと思います。
ストレスチェック後、手を挙げれば医師面談を受けると言う仕組みが「お上の鶴の一声」で、決定しました。
そこで行われるのは、たぶん一般的なアドバイスと、薬を飲むようにと指導される、というようなことだと思いますが、このやり方に対して国民自身がすこじづつ限界を感じ取るのではないかと言うことです。
どれだけの人々が自ら手を挙げるのかと思いますが、自ら手を挙げない人の中には、会社には情報を知られたくない、という気持ちの他に、既存の対策に限界を感じ取っているからこそ手を挙げないという社員も、少なからずいるのではないかと思うわけです。
企業に導入されているメンタル対策だけを見ていると、大きな流れが見えなくなりますが、一歩違う視点で見てみると、まったく違う視点でメンタル対策を考えようとしている医療人たちがたくさんいる、という現実を目の当たりにするからです。
そしてこういう医療人たちが、一般市民に情報発信をしているのです。そして、彼らはアメリカでは、心理職がかなりかかわることで良い結果が出ていることをよく知っています。
そしてこの流れは、彼ら医療人たちが、患者のニーズの変化を目の当たりにしてきているからです。
企業としては、せっかくお金をかけるのですから、意味あるメンタル対策を行いたいと言う気持ちがあるでしょう。
意味あるものにするための一つの方法が、現在、医療人たちに学ばれている最先端の心理療法ではないかと思います。
弊社が行っている心理療法は、その一つです。ご興味ある方は資料などをご請求ください。
厚労省のメンタルへルスHP「こころの耳」では数ある心理療法の中で、唯一”メンタルヘルスカウンセリングを行うカウンセリング”と紹介しされているものです。個人カウンセリング、ラインケア、セルフケア教育、またはヘルスカウンセラー育成教育、に関心持っていただける方は、以下からお問い合わせください。既存のメンタル対策と組み合わせ、再発0％の上場企業のような結果をあなたの会社で出すことは可能です。
2016/05/17
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